COLUMN 疾患啓発サイトの活用事例集まとめ

疾病啓発サイトとは

疾患啓発活動とは、メディウィルが発信している記事「疾患啓発(DTC)とは」に記載されているように製薬企業や医療機器メーカーが、「患者さん等がある疾患を知らない、あるいは治療法を知らないといったことを周知して、その方々が受診し病気を治療する機会としていただくもので、国民の健康・福祉の向上に資するものです。」ということを目的に疾患関連の適切な情報発信をする活動となります。

また、製薬企業や医療機器メーカーが疾患啓発活動を実施する理由としては、「疾患啓発(DTC)活動成功に向けた4つの視点」に記載しているように①受診率と競合優位性、②費用対効果(ROI)、③患者と医療従事者からの共感、④企業のビジョンの実現・SDGsへの貢献といった4つの視点をバランスよく考えていくことが重要です。

こうした疾患啓発活動を進めていく上で重要なハブの位置づけになるのが、インターネット上で疾患に関する適切な情報を発信するプラットフォーム(場所)となる疾患啓発サイトになります。

疾病啓発サイト事例集

①骨検-骨にも検診プロジェクト-  by 旭化成ファーマ社

旭化成ファーマ社が2020年12月に始めた骨粗鬆症の疾患啓発サイト「骨検」を中心とした疾患啓発活動です。「骨検の事例紹介によると、以下のような目的で始めたとのことです。

“日本には骨粗鬆症の患者さんが1000万人以上存在するといわれていますが、骨粗鬆症は痛み等の自覚症状がないことも多く、骨折するまで気づかないというケースが少なくありません。旭化成ファーマ様は、そのような現状の改善を目的に、まだ骨粗鬆症のリスクに気づいていない方々が骨粗鬆症の検査(DXA検査)を受けるきっかけとするべく「骨検 -骨にも検診プロジェクト-」という疾患啓発活動を開始。”

 

「骨検」疾患啓発サイトイメージ

骨検-疾患啓発サイト

②そけいヘルニアノート  by メディコン社

メディコン社が2021年12月に始めた鼠径部ヘルニアの疾患啓発サイト「そけいヘルニアノート」を中心とした疾患啓発活動です。「そけいヘルニアノート」の導入事例によると、以下のような背景で始めたとのことです。

“鼠径部ヘルニアの疾患啓発を目的としたwebサイト「ヘルニア倶楽部」のリニューアルをご依頼いただきました。デザインを一新し、患者さんが知りたい情報により簡単にアクセスできるよう、複雑になっていたコンテンツをシンプルに集約。これまで以上に患者さんに疾患情報をわかりやすく伝え、疾患の可能性に気づくきっかけになるようにしました。さらに病院検索を導入することで、疾患の可能性に気づいた方がスムーズに相談できる医療機関を探せるようになりました。”

そけいヘルニアノートの疾患啓発サイトのイメージ

そけいヘルニアノート-疾患啓発サイト

 

③Webサイト版LiLuLa by 富士製薬工業社

富士製薬工業社が2020年2月に始めた女性の健康支援を目的としたモバイルアプリLiLuLaの疾患啓発サイトです。Webサイト版LiLuLaの事例紹介を要約すると、「モバイルアプリLiLuLaは、生理日や基礎体温を管理できたり、産婦人科領域の医師や専門家に監修された情報を閲覧できる女性に安心のアプリ。そのアプリをより多くの人に知ってもらい、ダウンロードされることを目指したWeb版LiLuLaを作成した。」とのことで、疾患啓発サイトの意味合いを持ちます。

Webサイト版LiLuLaの疾患啓発サイトイメージ

LiLuLaのWeb版-Webサイト

④くるこつ広場 by 協和キリン社

協和キリン社が2020年9月に始めたFGF23関連低リン血症性くる病・骨軟化症の疾患啓発サイト「くるこつ広場」を中心とした疾患啓発活動です。「くるこつ広場」の導入事例によると以下のような背景で始めたようです。

“FGF23関連低リン血症性くる病・骨軟化症という希少疾患に取り組む中、疾患認知度の向上が長年の課題となっていました。その課題を解決するために、患者さんやそのご家族の方向けに分かりやすく疾患を解説した疾患啓発Webサイトおよび相談できる医療機関を探せる病院検索サービス”

 

「くるこつ広場」の疾患啓発サイトのイメージ

くるこつ広場-疾患啓発サイト

 

まとめ

このように骨粗鬆症や鼠径部ヘルニアのように患者数の多い一般的な疾患から、FGF23関連低リン血症性くる病・骨軟化症のような患者数の少ない希少疾患にいたるまで、製薬企業や医療機器メーカーによる疾患啓発活動は行われています。健康・医療情報をインターネット検索するのが主流となってきた時代において、それぞれの疾患の特徴を踏まえた適切な情報発信をする疾患啓発サイトの役割の重要性は年々増してきています。疾患啓発サイトを情報発信のプラットフォーム(場)と捉え、患者体験談、セルフチェック機能、コールセンター、病院検索等のサービスを組み合わせることで、患者さんやその家族の行動変容を促し、適切な病院受診や治療につなげることができます。

投稿日:2023年11月28日

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