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インターネット広告の歴史、そして今潜むリスクとは

マーケティングは、最終的には広告出稿に落とし込まれます。

日本における広告費用の推移をみていくと、どのようにデジタル化が進んでいったかが分かります。

インターネットの普及とともに変化してきた広告投下の変化をみていきたいと思います。

 

1991年~2016年までの広告費用の変化

 

電通が公表している日本の広告費を元に1991年~2016年までの広告費の変化を媒体別にグラフ化しました。

インターネットが普及してきた1990年代後半から2000年代前半にかけて、急激にインターネット広告が伸びてきていることが分かります。

リーマンショックの2008年~2009年はさすがに低迷したものの、それ以降はTVについで第二位となり、2016年時点では1.3兆円の規模にまで拡大しました。

この間、新聞広告の落ち込みが激しく、約3分の1まで減少し、雑誌、ラジオともに低迷してます。一方、TV広告は下げ止まり2010年以降は安定して推移しています。日本の広告費が、TV広告、インターネット広告に集中してきていることが分かります。

 

インターネット広告費内訳

 

 

この1.3兆円あるインターネット広告費の内訳ですが、56%の約7,300億円の費用が投下されているのが、運用型広告費になります。インターネット広告は、運用型広告と制作費用(HP制作、バナー画像制作、動画制作などのクリエイティブ)が主にかかる費用となります。この運用型広告とはいったいどのような広告なのか、次章でみていきます。

 

運用型広告とは

検索連動型広告の比率

 

運用型広告とは、検索連動型広告、予約型広告(純広告)、成果報酬型広告、ソーシャル広告、その他運用型広告に分類されます。7,300億円の広告のなかでも、最も多い検索連動型広告が占める割合が、36%の約2,600億円となっています。検索連動型広告とは、Yahoo!やGoogleの検索結果に連動したテキスト型広告を指します。「キーワード」単位の出稿が可能で、キーワードの数だけ広告出稿が可能なため、Googleをはじめとする検索エンジンサービスの収益源を支えるサービスとなっています。

予約型広告(純広告)の比率

 

検索連動型広告に次いで多いのが、予約型広告(以下、純広告と記載)です。純広告とは、特定の媒体(メディア)の広告枠を期間、予算などの条件を指定して購入することを指します。インターネット広告では、配信先が不明な場合が多い一方、純広告は広告主が選んだ場所に広告出稿できることが特徴です。インターネット黎明期からある出稿方法で、ブランドイメージを意識する広告主の場合は、ブランドを守るためにも重要です(ブランドセーフティ)。

 

 

インターネット広告運用に潜むリスク

アドテクノロジーが発達し、広告主とメディア媒体の間の広告取引が便利になった一方、どこのサイトの広告枠に広告が出るか分からないリスクが広告主には出てきました。上記のグラフは、ある広告主のインターネット広告出稿先サイト約6,000件を調査した結果です。広告主と関連のあるサイトをホワイトリストとした時、全体のわずか25%しか該当しなかったというデータです。便利なインターネット広告ではありますが、信用できる媒体、メディアの選定が重要であることを示唆している調査結果です。詳しい調査の中身に興味がある方は、アドテクノロジーの教科書 デジタルマーケティング実践指南をご覧ください。

 

まとめ

インターネットの普及とともに急激に増えてきたインターネット広告。キーワードに連動した検索連動型広告、特定の媒体を予約出稿する純広告、ソーシャル広告、成果報酬型広告など、便利で測定しやすいインターネット広告が出てきました。一方、広告掲載先がどこに出るか分からないという課題も浮上してきており、どのような媒体、サイトに配信される広告なのかを事前に確認することが重要になってきています。次から次へと新たな広告手法が出てくる業界ですが、原理原則をしっかり押さえた上で広告出稿の企画を進めていただければ何よりです。

 

カテゴリー:未分類  投稿日:2017年05月29日

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